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HIT法は業務を把握、分析、改善できる技法です
ここにご紹介する「業務プロセス可視化法－HIT法－」は、ホワイトカラーの業務に携わる担当者、管理者、経営者の方々を支援する、『実践的テクノロジー』と誰でも簡単に操作できる『支援ツール』です。 業務プロセスの革新を実現する確かな技術と支援ツールがここにあります。

HIT法は「チャート作成システム及び業務プロセスの可視化方法」として特許を取得しました。HIT法を実践することで、全ての業務プロセスを可視化し分析と改善を行えます。短期間（基本活動6ヵ月）で競争優位な仕組みづくりを全員参加で着実に実現でき、その結果ホワイトカラーの生産性が向上し、経営革新へと結びついています。

業務を可視化することで様々な課題を実現・解決できます

1．業務を『目で見てわかる状態』にできます
(1)単位作業(Sチャート)、単位業務(Bチャート)、全体管理(Mチャート)によって、業務を一貫して管理することができます。
(2)業務の機能体系図ができ、業務を体系的に把握できます。
(3)業務の単位化によって分配工数と有効工数別に把握して精度の高いタイムマネジメントができます。
(4)業務の原単位化、体系化、時間化を簡単に高い精度で行えることで、業務の『有効性』『効率性』『質』を継続的に向上できます。

2．『モチベーション』が向上します

(1)一人一人の『改善力』が向上します。
(2)一人一人の『スキル』が向上します。
(3)マネジャーの『マネジメント力』が向上します。

3．様々な経営課題を解決できます

(1)業務の管理点マニュアル(電子マニュアルとコストリーダーシップ)
(2)サプライチェーン(供給網)
(3)エンドユーザーコンピューティング(利用者主体のシステム化)
(4)J-SOX(内部統制・リスク管理)
(5)経営と諸規程の関係管理
(6)OJT(人材の実務訓練とスキル管理)
(7)off定員(最少投入の定員管理)
(8)アウトソーシング(委託・受託)
(9)ERP(パッケージソフトのギャップ分析)
(10)ISO(プロセスの電子化)
(11)ABC、ABM(活動基本原価、管理)
(12)組織の活性化(事業特性と対応組織のあり方)
(13)スピード経営化(Mチャート化とリードタイム短縮) 等々

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なぜ可視化か・・・可視化によって気づく機会を創出できるからです。

モノづくりの現場では、改善活動によって常に生産性向上に努めています。そこでは、フロー（図）などを用いて実態把握をしているのが一般的です。
一方、ホワイトカラー(管理・間接部門）においては、どうでしょうか。 誰が何をやっているのか、仕事をしている本人にしかわからないことが多くはありませんか。
実は、オフィス業務の改善が難しいと言われている原因のひとつに、「人に仕事がついている」実態があります。もし、オフィス業務もモノづくりの現場並みに可視化することができれば、実態把握・分析・改善活動がスムーズになるのではないでしょうか。

業務の可視化は、3つの表現方法を用いています。

文字で表す体系化（業務階層体系）

数字で表すデータ化（作業時間量と仕事の価値）

図であらわすチャート化 （業務のチャート図）

業務改善のためには、コミュニケーションが大切です。コミュニケーションのためには「共通言語」が必要になります。業務の可視化は、文字・数字・図の組み合わせによって共通言語が生まれ、 仕事の実態を全員が共有でき、同じ基準でムダを理解し改善ができます。つまり、オフィス業務の実態を可視化することによって、お客さまが求めている「あるべき姿」と「実態」との差を全員で共有しながら改善活動ができます。


HIT法とは・・・経営のニーズをかなえる業務革新法と支援ツールです。

ホワイトカラーの業務は人がコアになっています。それにも関わらず、人に関するスキルをはじめとして、業務の有効性・効率性・質等が測れる状態になっていないのではないでしょうか。
革新活動を推進する過程で開発したのが、HIT法（Human Resource & Inteligence Technology）です。HIT法は、実践的研究を重ねてきた「業務プロセスの可視化法」と「チャート作成プログラム」の技法と支援ツールで革新を実現するものです。
ホワイトカラーの生産性を上げるための第一歩は、ルーチンワークの可視化から進めることです。そして、革新が難しいと思われているカン・コツ・ノウハウで進めている思考的業務を定型化します。その結果から複雑に入り組んだ業務プロセスを単純化し業務改善を行うことによって、マネジメント革新・経営革新へと進める手法です。
HIT法は、上記の図のようなにニーズや活動への障害に対応しています。その他、下図のようなさまざまなテーマにも高い効果を上げています。

HIT法でできること・・・改善・改革・革新です。

HIT法は、「人を中心に」ドキュメント・コミュニケーション・ノウハウの3つに視点を当てた改善・改革・革新の活動です。

定量的効果としては、改善提案数の向上から作業工数（コスト）の低減・リードタイム（スピード）の短縮などがあり、同時に活動の進捗管理や効果測定ができます。これらによってタイムマネジメントができ、効率的な情報管理・組織管理・定員管理・育成管理・情報システム管理・意思決定等のスピード管理へと結びつきます。
定性的効果としては、モチベーションの向上、コミュニケーションの活発化などがあり、職場の雰囲気が明るくなります。業務の可視化ができることによって、「誰がどこでどのように業務の成果を上げて貢献しているか」を公正に評価することができるようになります。

• 可視化（目でみてわかる）
• 実態を把握して改善
• 時間で表わしコスト化
• リードタイムを短縮
• 同一目線で見れる共通語
• リスク管理点の把握
• 管理状態にする電子マニュアル
• 効果的なIT活用（EUC化）
• 勝てる業務の進め方（仕組み）
• 必要な人材育成
• 最適な人員数の策定
• 効率的に進める組織づくり
  

改善支援ツール・・・独自に生み出したチャートシステムが特許を取得

　1～3　が情報可視化ツール、4～7　が情報活用ツールです。

1. HIT.1s：全業務の把握ツール
2. HIT.2s： 個々人の業務チャート化ツール
3. HIT.3s：マネージャーの部署管理ツール
4. HIT.Browser： 業務情報のデータベース化ツール
5. HIT.Analyzer：ドキュメント分析ツール
6. HIT.J-SOX： 内部統制専用支援ツール
7. HIT.OJT： 人材育成専用支援ツール
   

〈Sチャート作成例〉

改善を進めるためには、改善に必要な情報をもれなく把握することが必要です。文章だけでは必要な情報が不足してしまい作業レベルでの実態把握は困難です。そこで、HIT.1sを活用して業務の実態を一人一人が記録し、漏れがないことを確認した後に、ストレートチャート：略称Sチャート（商標登録済）を用いて作業レベルでの業務の実態把握を行います。
作業の流れが一目でわかり、特定の作業記号に着眼することで改善可能な箇所が簡単に見つけられます。

HIT法の進め方・・・「人に仕事をつける」から「仕事に人をつける」へ。

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HIT.1s・・・業務革新の第一歩は見えにくい業務を可視化することから始まる。

• 全業務の実態を具体的に把握するために、業務の内容・時間・ツール・行動・ドキュメント等を個人ごとに以下に示す出入力画面シートで記録するものです。
  
  
  
  
  
  
  

主な機能　

• 業務体系表作成機能
• 業務記録把握機能
• 業務集計・分析機能

特徴

• HIT.1sから出力される改善のための情報（業務内容、業務工数、定型・非定型、 煩雑性、行動内容、情報ツール等）によって改善着眼を容易にし、仕事の整理整頓 （簡素化、ムダ取り）ができます。

動作環境はこちらを参照ください　　http://www.ss-hit.co.jp/supportsite1/enviroment/env_free.html

※公開講習受講後購入することができます。

HIT.2s・・・ストレートチャート図法（Sチャート）によって業務を可視化する。

• 個人に分担される業務をチャート化し電子マニュアル化します。以下に自動出力画面を示しています。

主な機能

• Sチャート作成機能
• 業務（手順・分担・時間）把握機能
• 改善着眼機能
• 改善提案書作成機能
• 業務管理点マニュアル作成機能

特徴

• Sチャート作成の学習時間は数時間で、誰でも簡単にマスター可能です。
• 手順処理は11種類の記号を使用して作業単位に記号化します。

動作環境はこちらを参照ください　　http://www.ss-hit.co.jp/supportsite1/enviroment/env_free.html

※公開講習受講後購入することができます。

HIT.3s・・・ストレートチャート図法（Sチャート）によって業務を可視化する。

• 個々に作成された電子マニュアルを活用して組織の業務プロセスを一元管理・運用します。以下に自動出力画面を示しています。

主な機能

• Sチャート作成機能
• Sチャート改善着眼機能
• 業務管理点マニュアル自動連結機能
• 改善提案書作成機能
• 改善提案書集計機能
• 進捗管理機能
  

特徴

• 作業単位での時間を入力することで業務の工数を明確にできます。
• 業務体系と業務プロセスのトータル管理ができます。
• 個々に作成したデータの統合によりドキュメントの管理マスタができます。
• ブロック図・データフロー図など多種の自動連結チャートを出力します。

動作環境はこちらを参照ください　　http://www.ss-hit.co.jp/supportsite1/enviroment/env_free.html

※公開講習受講後購入することができます。

HIT.Analyzer・・・ドキュメントを分析してデータ項目と中継帳票を把握する。

• ドキュメントを分析し業務の中継作業を改善すると共に、データを把握して情報システムの設計情報として活用します。 以下に自動出力画面を示しています。

主な機能

• 原子帳票抽出機能
• データ項目登録機能
• データ項目プロセス紐付機能
• データ項目発生時点一覧出力

特徴

• HIT.3sで作成されたストレートチャートを表示し、画面に明示される作業に対して実際の入力項目をデータ項目定義された項目を選択していくだけで実際の業務で発生しているインプット項目を定義できます。
• 単独でインストールした場合は、HIT.3sで作成したデータに対して作業できますが、 HIT.3sを追加オプションとしてセットでインストールすることにより、HIT.3sと同じメニューで動作します。（推奨）

動作環境はこちらを参照ください　　http://www.ss-hit.co.jp/supportsite1/enviroment/env_free.html

※公開講習受講後購入することができます。

HIT.Browser・・・業務管理点マニュアルを活用し業務基本情報をデータベース化する。

• 　業務管理点マニュアルによって、いつ、どこで、なにを、誰が、どのように業務を行っているかがリアルタイムに検索できます。 以下に自動出力画面を示しています。
  

主な機能

• キーワード検索機能（業務名／部署名／作成者名／帳票（ドキュメント）名／作業担当者／管理点）

特徴

• 専門データベースに各部門／個人で作成したHIT.3sデータを取り込み全てのデータを横断的に検索し閲覧（共有化）ができます。

動作環境はこちらを参照ください　　http://www.ss-hit.co.jp/supportsite1/enviroment/env_free.html

HIT.J-SOX・・・業務管理点マニュアルを活用して内部統制の構築、運用、メンテを自動化する。

• 　業務管理点マニュアルを利用することで業務のフロー・業務の記述書・リスクコントロールマトリクス（RCM）を自動生成すると共に内部統制のマネジメントサイクル（PDCA)を自動化することができます。コントロールに対するテストの計画と実施結果を記録し是正措置は改善提案作成機能を利用し、業務の変更履歴管理を行います。以下に自動出力画面を示しています。

主な機能

• 業務体系表作成管理機能
• 業務管理点マニュアル作成機能
• 仕様ドキュメントマスター管理機能
• リスク・コントロール管理機能
• 業務記述書自動生成機能
• 業務記述書自動生成機能
• RCM自動生成機能
• 改善提案書作成機能
• 業務履歴管理機能
  

特徴

• 一覧表形式で出力される情報はExcel等に貼り付けて再利用加工ができます。

動作環境はこちらを参照ください　　http://www.ss-hit.co.jp/supportsite1/enviroment/env_free.html

※公開講習受講後購入することができます。

1. 定期講習会　　　

「業務プロセスの可視化技法」と「支援ツール」の講習会を毎月1回（2日間）で開催しています。
業務の可視化（把握）・改善が自分1人から始められるコースです。

2.　活動相談会とインフォメーション

改善活動を推進したい方々のためにいつでもご案内しています。活動計画の立案・技法の内容・活動の進め方・ツールの内容、デモンストレーション等々のご案内です。 　

プログラム

　1日目

　2日目

• 以下4冊は大手書店で取り扱っております。
• 当社HP（PC版）
  （ http://www.ss-hit.co.jp）から容易にお買い求めいただけます。
• 日経BP書店
  （ http://ec.nikkeibp.co.jp ）からも容易にお買い求めいただけます。
  
  ◇ 日経BP書店および一般書店で在庫切れの場合は、直接当社までご連絡をいただけますでしょうか。当社にて若干在庫している書籍がございます。

　続・可視経営 　
業務プロセスの可視化法とツール

石橋博史 著／ 日経BPコンサルティング 発行
定価 1,680 円（消費税80 円含む）　　ISBN978-4-901823-67-8

「業務プロセス可視化法」「チャート作成システム」が日本で唯一の業務革新法特許取得

　マネージメント力を磨く可視経営 　
見える・気づく・改めるリーダーの仕事術

石橋博史 著／ 日経BP企画 発行
定価 1,470 円（消費税70 円含む）　　ISBN978-4-86130-275-6

可管理技術の徹底的な向上でリーダーの悩み、不安、リスクを一挙に解決する技術を伝授

関連用語集

• ABC　Activity Based Costing の略。活動基本原価計算。原価計算法の1つ。間接費を各生産物に正確に割り振ることによって、より正確に原価を算出する方法。
• ABM　Activity Based Management の略。活動基本原価管理。 間接部門の経費を厳密に算出し、そのデータを業界の平均値や社内のほかの部門の数字と比べ、経費が高く非効率な部門の効率化を全社的に進めていく手法。
• BPR　Business Process Reengineering の略。事業構造の重複を最少限度にするための組み換えおよび役割分担を再構築する活動。
• B to C　Business ｔo Customer の略。企業 対 消費者の意味。
• ERP　Enterprise Resource Planning の略。生産や販売・在庫・購買・物流・会計・人事など企業内のあらゆる経営資源計画を統合的に管理することで、効率化を図ろうとする経営手法を指す。ERPの「P」にはパッケージ（Package）の意味はない。この点に注意しないと、単なるシステム構築手法と混同する場合がある。
• PDCA　Plan(計画)、Do(実行)、Check(確認)、Action(行動)の4つで構成されている。行動プロセスの枠組みのひとつで、業務をどのような過程で回せば効率よく業務を行えるようになるかという理論。マネジメントサイクルともいう。企業のリスクマネージメントの評価を行なう際の基準にも用いられる。例えば、物の品質に関するISO 9000や、環境に関するISO 14000の認証審査では、重要な判断基準の1つともなっている。
• QCD　Quality Cost Delivery の略。品質・コスト・デリバリー（タイミング）の意味で革新、改善の目標とする原点。
• SFA　Sales Force Automation の略。情報技術を利用して営業部門・営業担当者の業務を支援し、生産性を大きく高めたり顧客満足度を向上しようという考え方。顧客情報、顧客との接触履歴、商談の進ちょく状況、営業資料、営業担当者の行動予定などをシステムで一元管理する。
• TQC　Total Quality Control　の略。全プロセスで総合的に品質管理を行うための統合的品質管理・全社的品質管理のこと。
• Bチャート　B, Blockチャートの略。業務の流れをマクロ的に把握するための図。HIT.3sの機能で自動生成される。これによりトータルなビジネスプロセスが明らかになり、全体最適な業務改善を可能とする。
• Sチャート　S, Straightチャートの略。ドキュメント（帳票類）処理手順の関係を直線的にあらわした図（チャート作成システムとして特許取得および商標登録済）。
• ギャップ分析　先進ビジネスモデルと現状とを比較することでギャップを洗い出し、今後の改善しなければならない点を明確にするための比較分析法。
• 業務改善提案書　業務改善を提案・検討する場で用いる所定用紙。すべての改善案は、業務改善提案書にまとめられる。
• 業務体系表　1次から4次までの業務機能を体系化し、図表として表現したもの。
• 業務管理点マニュアル　Sチャートをベースに業務の内容、処理の管理点または間違えやミスの発生しやすい個所を表す管理点・作業時間量・ランクなどで構成される。それを業務マニュアル化することで、仕組みを維持し業務のQCDを保つことが可能になる。
• スキルマトリクス　業務上で必要な専門性および多能性スキルを習得するために業務体系表を活用して単位業務ごとに経験と指導の度合を評価して実践に活用できるスキル評価表をいう。
• 方針管理　TQC/TQMの中核となる手法の一つである。経営方針に基づき、長・中期経営計画や短期経営方針を定め、それらを効率的に達成するために、企業組織全体の協力の下に行われる活動。
• マネジメントチャート　経営を管理するための全社的に連結されたブロックチャート。
• リードタイム　情報の発生から完了までに要する時間。例えば、月次収支報告書作成業務において、月末に締めて翌月1日から処理を始め、10日に月次収支報告書の作成が終了したとすると、月次収支報告書作成業務のリードタイムは10日となる。

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会社概要

• 社名　株式会社システム科学
• 設立 1986年3月13日
• 資本金　80,000千円（授権資本160,000千円）
• 代表取締役　石橋　博史
• 所在地　〒112-0002　 東京都文京区小石川5丁目36番地5号 小石川スクエアビル5階
• TEL　（03）5805-5501（代）
• FAX　（03）5805-5503
• E-mail　info@ss-hit.co.jp
• 取引銀行　みずほ銀行・りそな銀行
• 業務提携　株式会社ビジネスコンサルタント
• 認定　創造的事業活動人的企業（9労経計創538号）
  HITシステム特許取得（P2002-149933A）
  商標登録出願（商願2007-090394）
  商標［STRAIGHT CHART・ストレートチャート（略称：Sチャート）（第9類）］
• 事業内容　
• HIT方式による経営・管理・業務分野全般の改革コンサルティング
  ・業務プロセス革新（オペレーショナル機能革新・ マネジメント機能革新）
  ・情報システム革新（上流工程の効率化〔EUC支援〕・〝人とIT〟の関係改善）
  ・内部統制の構築支援（業務プロセス上のリスク対応と文書化）
  ・経営革新の基盤づくり（ 組織再構築少数精鋭の定員制・ 新成果主義）
• スキル管理による人材育成
  ・HIT革新技術者並びにHIT方式コンサルタントの養成
  ・HIT技術者養成講座
  ・HITツールを活用する資格取得養成講座
  ・HIT方式コンサルタント養成講座
• 革新ツールHITシステムの開発及び販売
  HIT.1s/HIT.2s/HIT.3s/HIT.Analyzer/HIT.Browser/HIT.J-SOX

会社地図

丸の内線茗荷谷駅B3出口より徒歩5分程度。

〒112-0002 　 　

東京都文京区小石川5-36-5 小石川スクエアビル5階

TEL: 　　03-5805-5501（代）

E-mail: 　info@ss-hit.co.jp

過去実績

Dr.P.F.ドラッカー認定講座
ダイヤモンド社国際経営研究所
主催業務革新実践者養成講座

ビジネスプロセス革新（BPI）講習・研修終了企業　　（50音順・敬称略）
※講座・研修終了企業には、 Dr.P.F.ドラッカー認定講座の参加企業を含みます。

IHIマリンユナイテッド
朝日酒造
アックスコンサルティング
アドバンスト情報システム
INPM
イオン
岩通システムソリューション
ウェイ・ステーション
エクサ
エスビーエス
エッサム
NTTアドバンステクノロジ
大林組
小田急ビジネス
オムロンパーソネル
オリエンタルモーター
オリエントコーポレーション
オリックス
鹿島建設
勝村建設
カルビー
川崎重工業
川原経営総合センター
関東自動車工業
クオンシステム
クリナップ
グローリー工業
サッポロビール
三技協
CRCソリューションズ
ジェイ･エム･エス
JRCエンジニアリング
システムフォワード
清水建設
新キャタピラー三菱
新生倉庫運輸
住友重機工業
西友
セコムトラストシステムズ
全日本空輸
ソニー
ソニーグローバルソリューションズ
ソニーセミコンダクタ九州
ダイヘンビジネスサービス
大鵬薬品
ダイヤモンドビジネス開発研究会
太陽生命保険
千代田情報システム
ディーシーカード
テクノ経営総合研究所
デンセイ・ラムダ
東亜建設工業
東京エネシス
東京エレクトロン
東京ガス
東京電力
東芝ソリューション
トーマツコンサルティング
トクヤマ
凸版印刷
トランスコスモス
ナトコ
日機装
日商インターライフ
日清製粉
日曹商事
日本アバカス
日本化成
日本原子力発電
日本スクールシステム機構
日本テレコム
日本発条
日本ビジネスコンピューター
日本ユニシス・ビジネス
ネットワンシステムズ
ノグチコンピュータサービス
ノリタケカンパニー
ハーティウォンツ
ハイマックス
東日本電信電話
東日本旅客鉄道
日立ビルシステム
日立ﾌﾟﾗﾝﾄﾃｸﾉﾛｼﾞｰ
檜田公認会計事務所
日野自動車
ファミリーマート
フォーサイ
フジタ
富士通ﾌﾛﾝティック
ブリヂストン
プリンスホテル
古河総合設備
ボッシュ
ホテルオークラ
松井証券
松下電工
みずほ銀行
みずほ情報総研
三井物産
三菱地所
三菱商事
三菱東京UFJ銀行
三菱UFJ信託銀行
村中医療器
明治安田生命保険
メイソンシステム
矢崎化工
山下ゴム
横河情報システムズ
リコー・ヒューマン・クリエイツ
リックテレコム
菱化システム
　他多数

コンサルティング終了企業　　（50音順・敬称略）
アイ･ティ･フロンティア
アコム
アルケア
NTTソフトウェア
NTTデータ
エフテック
オーク情報システム
オージー技研
オムロン
キユーピー
近鉄百貨店
五星
サンスター
参天製薬
CSKシステムズ
システムブレーン
城南製作所
相鉄ローゼン
ソラーレ
大成建設
タカタ
タカヤマ金属工業
宝酒造
ツムラ
ベネッセコーポレーション（シンフォーム）
日興ビジネスシステムズ
日立造船
富士フィルムIRファーマ
ボルテックスセイグン
松下電工
松田産業
八千代工業
山武
横浜ゴム　他
＜海外＞
三星電子
大宇造船
大宇建設
大宇電気
大宇自動車　他
＜自治体＞
新潟県村上市　他

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