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HIT法は業務を把握、分析、改善できる技法です
ここにご紹介する「業務プロセス可視化法－HIT法－」は、ホワイトカラーの業務に携わる担当者、管理者、経営者の方々を支援する、『実践的テクノロジー』と誰でも簡単に操作できる『支援ツール』です。 業務プロセスの革新を実現する確かな技術と支援ツールがここにあります。

HIT法は「チャート作成システム及び業務プロセスの可視化方法」として特許を取得しました。HIT法を実践することで、全ての業務プロセスを可視化し分析と改善を行えます。短期間（基本活動6ヵ月）で競争優位な仕組みづくりを全員参加で着実に実現でき、その結果ホワイトカラーの生産性が向上し、経営革新へと結びついています。

業務を可視化することで様々な課題を実現・解決できます

1．業務を『目で見てわかる状態』にできます
(1)単位作業(Sチャート)、単位業務(Bチャート)、全体管理(Mチャート)によって、業務を一貫して管理することができます。
(2)業務の機能体系図ができ、業務を体系的に把握できます。
(3)業務の単位化によって分配工数と有効工数別に把握して精度の高いタイムマネジメントができます。
(4)業務の原単位化、体系化、時間化を簡単に高い精度で行えることで、業務の『有効性』『効率性』『質』を継続的に向上できます。

2．『モチベーション』が向上します

(1)一人一人の『改善力』が向上します。
(2)一人一人の『スキル』が向上します。
(3)マネジャーの『マネジメント力』が向上します。

3．様々な経営課題を解決できます

(1)業務の管理点マニュアル(電子マニュアルとコストリーダーシップ)
(2)サプライチェーン(供給網)
(3)エンドユーザーコンピューティング(利用者主体のシステム化)
(4)J-SOX(内部統制・リスク管理)
(5)経営と諸規程の関係管理
(6)OJT(人材の実務訓練とスキル管理)
(7)off定員(最少投入の定員管理)
(8)アウトソーシング(委託・受託)
(9)ERP(パッケージソフトのギャップ分析)
(10)ISO(プロセスの電子化)
(11)ABC、ABM(活動基本原価、管理)
(12)組織の活性化(事業特性と対応組織のあり方)
(13)スピード経営化(Mチャート化とリードタイム短縮) 等々

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なぜ可視化か・・・可視化によって気づく機会を創出できるからです。

モノづくりの現場では、改善活動によって常に生産性向上に努めています。そこでは、フロー（図）などを用いて実態把握をしているのが一般的です。
一方、ホワイトカラー(管理・間接部門）においては、どうでしょうか。 誰が何をやっているのか、仕事をしている本人にしかわからないことが多くはありませんか。
実は、オフィス業務の改善が難しいと言われている原因のひとつに、「人に仕事がついている」実態があります。もし、オフィス業務もモノづくりの現場並みに可視化することができれば、実態把握・分析・改善活動がスムーズになるのではないでしょうか。

業務の可視化は、3つの表現方法を用いています。

業務改善のためには、コミュニケーションが大切です。コミュニケーションのためには「共通言語」が必要になります。HIT法を用いることで、文字・数字・図の組み合わせによって共通言語が生まれ、 仕事の実態を全員が共有でき、同じ基準でムダを理解し改善ができます。つまり、オフィス業務の実態を可視化することによって、お客さまが求めている「あるべき姿」と「実態」との差を全員で共有しながら改善活動ができます。

HIT法とは・・・経営のニーズをかなえる業務革新法と支援ツールです。

ホワイトカラーの業務は人がコアになっています。それにも関わらず、人に関するスキルをはじめとして、業務の有効性・効率性・質等が測れる状態になっていないのではないでしょうか。
革新活動を推進する過程で開発したのが、HIT法（Human Resource & Inteligence Technology）です。HIT法は、実践的研究を重ねてきた「業務プロセスの可視化法」と「チャート作成プログラム」の技法と支援ツールで革新を実現するものです。
まさに経営ニーズにお応えできる支援技法・ツールといえますが、革新の必要性は認識しつつも、変える・変わるための障害が立ち塞がり、加えて真に対応していただけるパートナーを選定する難しさがあります。HIT法は、これら難題をクリアする専用技法およびツールとして開発してきたものですので、多くの企業で活用され堅実な成果を上げております。
たとえば、上記のテーマ以外には下図のようなさまざまなテーマに効果を上げております。

HIT法でできること・・・改善・改革・革新です。

HIT法は、「人を中心に」ドキュメント・コミュニケーション・ノウハウの3つに視点を当てた改善・改革・革新の活動です。

定量的効果としては、改善提案数の向上から作業工数（コスト）の低減・リードタイム（スピード）の短縮などがあり、同時に活動の進捗管理や効果測定ができます。これらによってタイムマネジメントができ、効率的な情報管理・組織管理・定員管理・育成管理・情報システム管理・意思決定等のスピード管理へと結びつきます。
定性的効果としては、モチベーションの向上、コミュニケーションの活発化などがあり、職場の雰囲気が明るくなります。業務の可視化ができることによって、「誰がどこでどのように業務の成果を上げて貢献しているか」を公正に評価することができるようになります。

• 可視化（目でみてわかる）
• 実態を把握して改善
• 時間で表わしコスト化
• リードタイムを短縮
• 同一目線で見れる共通語
• リスク管理点の把握
• 管理状態にする電子マニュアル
• 効果的なIT活用（EUC化）
• 勝てる業務の進め方（仕組み）
• 必要な人材育成
• 最適な人員数の策定
• 効率的に進める組織づくり
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改善支援ツール・・・独自に生み出したチャートシステムが特許を取得

〈Sチャート作成例〉　　　　　

1～3　が情報可視化ツール、4～7　が情報活用ツールです。 HIT.1s：全業務の把握ツール HIT.2s： 個々人の業務チャート化ツール HIT.3s：マネージャーの部署管理ツール HIT.Browser： 業務情報のデータベース化ツール HIT.Analyzer：ドキュメント分析ツール HIT.J-SOX： 内部統制専用支援ツール HIT.OJT： 人材育成専用支援ツール

改善を進めるためには、改善に必要な情報をもれなく把握することが必要です。文章だけでは必要な情報が不足してしまい作業レベルでの実態把握は困難です。そこで、HIT.1sを活用して業務の実態を一人一人が記録し、漏れがないことを確認した後に、ストレートチャート：略称Sチャート（商標登録済）を用いて作業レベルでの業務の実態把握を行います。
作業の流れが一目でわかり、特定の作業記号に着眼することで改善可能な箇所が簡単に見つけられます。

HIT法の進め方・・・「人に仕事をつける」から「仕事に人をつける」へ。

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HIT.1s・・・業務革新の第一歩は見えにくい業務を可視化することから始まる。

• 全業務の実態を具体的に把握するために、業務の内容・時間・ツール・行動・ドキュメント等を個人ごとに以下に示す出入力画面シートで記録するものです。
  
  
  
  
  

主な機能　

• 業務体系表作成機能
• 業務記録把握機能
• 業務集計・分析機能

特徴

• HIT.1sから出力される改善のための情報（業務内容、業務工数、定型・非定型、 煩雑性、行動内容、情報ツール等）によって改善着眼を容易にし、仕事の整理整頓 （簡素化、ムダ取り）ができます。

動作環境はこちらを参照ください　　http://www.ss-hit.co.jp/supportsite1/enviroment/env_free.html

※公開講習受講後購入することができます。

HIT.2s・・・ストレートチャート図法（Sチャート）によって業務を可視化する。

• 個人に分担される業務をチャート化し電子マニュアル化します。以下に自動出力画面を示しています。
  
  

主な機能

• Sチャート作成機能
• 業務（手順・分担・時間）把握機能
• 改善着眼機能
• 改善提案書作成機能
• 業務管理点マニュアル作成機能

特徴

• Sチャート作成の学習時間は数時間で、誰でも簡単にマスター可能です。
• 手順処理は11種類の記号を使用して作業単位に記号化します。

動作環境はこちらを参照ください　　http://www.ss-hit.co.jp/supportsite1/enviroment/env_free.html

※公開講習受講後購入することができます。

HIT.3s・・・ストレートチャート図法（Sチャート）によって業務を可視化する。

• 個々に作成された電子マニュアルを活用して組織の業務プロセスを一元管理・運用します。以下に自動出力画面を示しています。

主な機能

• Sチャート作成機能
• Sチャート改善着眼機能
• 業務管理点マニュアル自動連結機能
• 改善提案書作成機能
• 改善提案書集計機能
• 進捗管理機能
  

特徴

• 作業単位での時間を入力することで業務の工数を明確にできます。
• 業務体系と業務プロセスのトータル管理ができます。
• 個々に作成したデータの統合によりドキュメントの管理マスタができます。
• ブロック図・データフロー図など多種の自動連結チャートを出力します。

動作環境はこちらを参照ください　　http://www.ss-hit.co.jp/supportsite1/enviroment/env_free.html

※HIT.3sには全てのHIT.2sの機能が搭載されています。

※公開講習受講後購入することができます。

HIT.Analyzer・・・ドキュメントを分析してデータ項目と中継帳票を把握する。

• ドキュメントを分析し業務の中継作業を改善すると共に、データを把握して情報システムの設計情報として活用します。 以下に自動出力画面を示しています。

主な機能

• 原子帳票抽出機能
• データ項目登録機能
• データ項目プロセス紐付機能
• データ項目発生時点一覧出力

特徴

• HIT.3sで作成されたストレートチャートを表示し、画面に明示される作業に対して実際の入力項目をデータ項目定義された項目を選択していくだけで実際の業務で発生しているインプット項目を定義できます。
• 単独でインストールした場合は、HIT.3sで作成したデータに対して作業できますが、 HIT.3sを追加オプションとしてセットでインストールすることにより、HIT.3sと同じメニューで動作します。（推奨）

動作環境はこちらを参照ください　　http://www.ss-hit.co.jp/supportsite1/enviroment/env_free.html

※公開講習受講後購入することができます。

HIT.Browser・・・業務管理点マニュアルを活用し業務基本情報をデータベース化する。

• 　業務管理点マニュアルによって、いつ、どこで、なにを、誰が、どのように業務を行っているかがリアルタイムに検索できます。 以下に自動出力画面を示しています。
  

主な機能

• キーワード検索機能（業務名／部署名／作成者名／帳票（ドキュメント）名／作業担当者／管理点）

特徴

• 専門データベースに各部門／個人で作成したHIT.3sデータを取り込み全てのデータを横断的に検索し閲覧（共有化）ができます。

動作環境はこちらを参照ください　　http://www.ss-hit.co.jp/supportsite1/enviroment/env_free.html

※公開講習受講後購入することができます。

HIT.J-SOX・・・業務管理点マニュアルを活用して内部統制の構築、運用、メンテを自動化する。

• 　業務管理点マニュアルを利用することで業務のフロー・業務の記述書・リスクコントロールマトリクス（RCM）を自動生成すると共に内部統制のマネジメントサイクル（PDCA)を自動化することができます。コントロールに対するテストの計画と実施結果を記録し是正措置は改善提案作成機能を利用し、業務の変更履歴管理を行います。以下に自動出力画面を示しています。

主な機能

• 業務体系表作成管理機能
• 業務管理点マニュアル作成機能
• 仕様ドキュメントマスター管理機能
• リスク・コントロール管理機能
• 業務記述書自動生成機能
• 業務記述書自動生成機能
• RCM自動生成機能
• 改善提案書作成機能
• 業務履歴管理機能
  

特徴

• 一覧表形式で出力される情報はExcel等に貼り付けて再利用加工ができます。

動作環境はこちらを参照ください　　http://www.ss-hit.co.jp/supportsite1/enviroment/env_free.html

※公開講習受講後購入することができます。

1. 定期講習会　　　

　 「業務プロセスの可視化技法」と「支援ツール」の講習会を毎月1回（2日間）で開催しています。
業務の可視化（把握）・改善が自分1人から始められるコースです。

2.　活動相談会とインフォメーション

　改善活動を推進したい方々のためにいつでもご案内しています。活動計画の立案・技法の内容・活動の進め方・ツールの内容、デモンストレーション等々のご案内です。 　

3.　プログラム

2日目
10：00～12：00	13:00～17：00
Sチャート化で実現する8つの改善例 業務をもれなく把握して業務特性を可視化改善する 革新活動はムダに気づき排除することから始まる HIT法で進める2つの推進手順	Bチャート解説・改善着眼解説 業務管理点マニュアル作成要領 Bチャート演習 Bチャート活用BPR例 システム化への応用
	17：00～17：30
	質疑応答 ※ 昼食はご用意しております。

以下4冊は大手書店で取り扱っております。

• 当社HP（PC版）
  （ http://www.ss-hit.co.jp）から容易にお買い求めいただけます。
• 日経BP書店
  （ http://ec.nikkeibp.co.jp ）からも容易にお買い求めいただけます。
  
  ◇ 日経BP書店および一般書店で在庫切れの場合は、直接当社までご連絡をいただけますでしょうか。当社にて若干在庫している書籍がございます。

　続・可視経営 　
業務プロセスの可視化法とツール

石橋博史 著／ 日経BPコンサルティング 発行
定価 1,680 円（消費税80 円含む）　　ISBN978-4-901823-67-8

「業務プロセス可視化法」「チャート作成システム」が日本で唯一の業務革新法特許取得

　マネージメント力を磨く可視経営 　
見える・気づく・改めるリーダーの仕事術

石橋博史 著／ 日経BP企画 発行
定価 1,470 円（消費税70 円含む）　　ISBN978-4-86130-275-6

可管理技術の徹底的な向上でリーダーの悩み、不安、リスクを一挙に解決する技術を伝授

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会社概要

• 社名　株式会社システム科学
• 設立 1986年3月13日
• 資本金　80,000千円（授権資本160,000千円）
• 代表取締役　石橋　博史
• 所在地　〒112-0002　 東京都文京区小石川5丁目36番地5号 小石川スクエアビル5階
• TEL　（03）5805-5501（代）
• FAX　（03）5805-5503
• E-mail　info@ss-hit.co.jp
• 取引銀行　みずほ銀行・りそな銀行
• 業務提携　株式会社ビジネスコンサルタント
• 認定　創造的事業活動人的企業（9労経計創538号）
  HITシステム特許取得（P2002-149933A）
  商標登録出願（商願2007-090394）
  商標［STRAIGHT CHART・ストレートチャート（略称：Sチャート）（第9類）］
• 事業内容　
• HIT方式による経営・管理・業務分野全般の改革コンサルティング
  ・業務プロセス革新（オペレーショナル機能革新・ マネジメント機能革新）
  ・情報システム革新（上流工程の効率化〔EUC支援〕・〝人とIT〟の関係改善）
  ・内部統制の構築支援（業務プロセス上のリスク対応と文書化）
  ・経営革新の基盤づくり（ 組織再構築少数精鋭の定員制・ 新成果主義）
• スキル管理による人材育成
  ・HIT革新技術者並びにHIT方式コンサルタントの養成
  ・HIT技術者養成講座
  ・HITツールを活用する資格取得養成講座
  ・HIT方式コンサルタント養成講座
• 革新ツールHITシステムの開発及び販売
  HIT.1s/HIT.2s/HIT.3s/HIT.Analyzer/HIT.Browser/HIT.J-SOX

会社地図

　　　　　　　　丸の内線茗荷谷駅B3出口より徒歩5分程度。

〒112-0002 　 　

東京都文京区小石川5-36-5 小石川スクエアビル5階

TEL: 　　03-5805-5501（代）

E-mail: 　info@ss-hit.co.jp

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1. 株式会社システム科学は、個人情報に関する法令を遵守しお客様、会員の皆様の個人情報の保護に万全を尽くします。
2. 当社は、不正の手段によらず適正に個人情報を取得いたします。
3. 当社は、以下の目的の範囲内で適正に取り扱いさせいただきます。以下に定めのない目的で個人情報を利用する場合、あらかじめご本人の同意を得た上で行います。
   （1）　研修、書籍に関する情報サービスの提供、資料請求の申し込み、参加の申し込み、本人確認。
   （2）　お問い合わせ、ご相談にお答えするとき。
4. 当社は、取り扱う個人情報の漏洩、滅失または毀損の防止その他の個人情報の安全管理のために必要かつ適正な処置を講じます。
5. 当社は、個人情報の取り扱いの全部または一部を第三者に委託する場合は、当該第三者について厳正な調査を行い、当該個人情報の安全管理が図られるよう当該第三者に対して必要かつ適切な監督を行います。
6. 当社は、個人情報保護法等の法令に定めのある場合を除き、個人情報を予めご本人の同意を得ることなく、第三者に提供しません。
7. 当社は、ご本人から自己の個人情報について開示の請求がある場合、ご本人であることが確認できた場合に限り、速やかに開示を致します。
8. 当社は、個人情報の内容に誤りがあり、ご本人から訂正・追加・削除の請求がある場合、ご本人であることが確認できた場合に限り、調査の上、速やかに対応いたします。
9. 当社では、個人情報の保護を一層図るために、また、法令その他の規定の変更に対応するため、プライバシーポリシーを改訂することがあります。改訂があった場合はホームページにてお知らせします。
10. 当社の個人情報の取り扱いにつきまして、上記の請求・お問い合わせ等ございましたら、下記までご連絡くださいますようお願い申し上げます。

　当社は個人情報保護に対する社会的責務を十分に認識し、お客様、会員の皆様の個人情報の保護に関し、上記に定める方針に基づき、取り組んでまいります。以上の方針で定める個人情報とは、氏名、生年月日、性別、住所、電話番号、FAX番号、メールアドレス、勤務先情報（名称、所属、役職、住所、電話番号、FAX番号、メールアドレスなど）など、個人を特定できるような個人特有の情報をいいます。

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